既存住宅総プロの一環として、木造住宅における構造躯体の予防保全に関する知見を得るために、既存木造住宅の劣化状況を調査し、劣化の実態を把握するとともに、劣化リスクとなる要因の検討を行った。調査は東北から九州までの各地で、解体予定の戸建て木造住宅を対象に100余棟実施した。解体前の現況調査と解体時の構造躯体が現わしになった状態での劣化調査を行い、部位、構法、環境条件等の因子と構造躯体の劣化状況との関係性を検証した。